よくわかるインプラントの必要性

「医は仁術」という建前は幕府によって堅持され、ある医師が江戸町奉行に対して支払を拒んだ患者を訴えたところ、厳しく叱られたという記録が残っている。
このようにして幕府が医師に対して仁術を奨励した理由の一つは、それによって貧困者に医療を提供する責任を医師に転嫁できたからであった。
「仁術」によって制度がうまく機能するためには、余力のある患者が応分の謝礼を医師に払い、医師はその謝礼を貧困者のための医療に役立て、自らは質素に暮らすことが前提となるが、どこまで現実にそれが行われたかは不明である。
「医は仁術」という建前を忠実に実行した医師も確かにあったが、相当の資産を貯えた者があったことも事実である。
このように支払面をあいまいにしておくことのほうが、医師の社会的地位を高めるという面では好都合であったことにも留意する必要がある。
というのは、儒教的価値観では、「医学」は老親に孝をつくすために必要な教養として貴ばれたが、「医術」で生計を立てる者として評価されると、職人としての低い地位に甘んじることになるからである。
いずれにしても、日本の医師は学者としての体面をとりつくろおうとする傾向がこのころから強かったと言えよう。
当時医術を行うことは基本的にだれにでも許されており、それで生計が立つかどうかは腕しだいという要素が大きかったので、身分が厳しく規定されていた封建社会にあって医師は例外的存在であった。
しかしながら、一方では医術を開業しょうとする者は師に弟子入りすることが通常行われ、また医師の間にも身分の違いがあり、大名などの「御輿医」となる者の地位が最も高かった。
そして「御典医」は世襲制であることが多く、またその格も仕えている大名の格で決まっていた。
以上のような構造があったため、医師同士が同業者として結束するような動きは少なく、むしろ「御典医」を頂点として町医者に至るヒエラルキーが形成されていた。
また、欧米と比べて著しく異なる点は、病院の原形となるような病弱者や貧困者を収容する施設が幕府や各藩によっても、また寺社によってもほとんど開設されていなかったことである。
その理由として、日本には欧米のようなキリスト教による利他的な慈善の伝統がなく、当時の支配階級である武士は儒教による道徳的規範を拠り所とし、また民衆は神仏に現世の利益を求めていたことが考えられる。
聖徳太子の悲田院建立の伝説以後は、徳川吉宗の小石川養生所に至るまで「病院」に類した施設は日本の歴史上ほとんど登場しない。
酒井シズの『日本の医療史』へ東京書籍、一九八二)によると、それ以外には鎌倉時代末期に極楽寺に施療施設があったという記録があるが、時代を超えて継続した施設はなかった。
なお、小石川の養生所は例外的存在であり、他の郡市には、壮年の無宿人等を対象とした寄せ場があったのみである。
明治から第二次世界大戦まで明治維新になると、社会のあらゆる面において欧化政策がとくに初期においてはとられた。
医療においても例外ではなく、明治七二八七四〕年に公布された医制には将来的には西洋医学のみを公式に認め、また医師になるためには国家試験に合格する必要があることが記されていた。
このための第一歩として、明治四年にはドイツ人医師を東京の官立医学校にすでに招いていた。
このように急速な変草が当初は意図されたが、政府はより現実的な対応に間もなく変わった。
外国からの侵略や内乱の危険性があるなかで、医療分野の重要性は低く、国の基盤を固めるために富国強兵の政策を優先せざるをえなかった。
また、そもそも医師免許を西洋医学を学んだ者だけに限定すれば、その数はわずかゆえ国民のほとんどは医師にみてもらえなくなることを意味した。
さらに、従来の漢方医の生活を保障する必要もあった。
こうした関係でいくつかの妥協が図られた。
まず第一に、政府は当初医学に割けるお金の大部分を東京大学だけに集中させた。
東京大学だけがドイツ人の教授によって、ドイツと同じレベルで教育が行われることになった。
そしてその卒業生が他の医学校の教官に任ぜられ、これらの医学校が徐々に大学まで格上げされていったが、私立の大部分は専門学校のレベルに留まった。
こうした方式は高等教育全体においてとられたが、医学界においてはかつての医師の問の序列を再現する結果になった。
そして、大学医学部の教授はかつての御輿医のように、あるいはかつて仕えた大名以上に振る舞った。
第二に明治一五(一八八二)年より医師免許は西洋医学を学んだものにのみ交付されることになったが、その前年に医業で生計をたてていたかつての漢方医、およびその跡取りに対して、無試験でそのまま医術を続けることを許した。
その措置により、最終的には西洋医学に変わることになるが、江戸時代からの開業医制度の根幹は事実上維持された。
しかしながら、一つの分野だけ、これまでになかった医療体系を新たに導入する必要があった。
それは病院であった。
前述したように、明治以前には欧米のように病院の核となるような公的な、あるいは宗教団体による救貧施設はほとんどなく、また地域における篤志活動の伝統もなかったため、少数の例外を除いて病院は政府、あるいは個人の医師によって次のような四つの目的のために新たに開設された。
第一は教育、研究上の目的である。
西洋医学は患者なしには教えられないので、医学校の開設と同時に病院の開設もしなければならなかった。
第二は、陸海軍のためである。
明治時代には多くの戦争があり、戦傷者を治療するために病院が必要であった。
第三は、県や市町村が開設した伝染病や性病を隔離、治療するための病院である。
第四が、数の上では最も多くなるが、開業医が自分の診療所に増設した病院である。
いずれの場合においても、病院は医師の仕事場として位置づけられ、医師は病院長として診療と管理の両方の責任があった。
したがって、病院は欧米のように施療のための収容施設ではなく、むしろ最新の医療を提供するための施設として当初から位置づけられた〔診察料などを最初に明示したのは開業医ではなく、仁術の伝統のなかった病院のほうであった㌔こうした事情により、病院は患者をケアする場として医師とは独立したアイデンティティを確立することが難しかった。
病院としての独自性は、医師が大学医局の管理下に置かれたことによりいっそう弱められた。
医師は教授の意向により大学とその関連病院の間を異動し、病院側には人事権がなかった。
こうした体制は医師の絶対的な不足が背景(病院長は大学教授に医師の派遣を懇願しなければならなかった)にあったが、同時に日本の縦社会にもよく適合していたことに留意する必要がある。
各大学医局とその関連病院の間には、それぞれ教授を家父長とする緊密で家族的なネットワークが形成された。
このような強い縦の関係が横の専門医としての団結を阻害し、診療パターンが各大学医局により異なる結果を招いた(同じ大学の同じ診療科でも、たとえば第一内科と第二内科のように医局が異なれば違っていた)。
もう一つの問題は、教授の意向により昇進が決まるため、病院のとくに若い医師が診療よりも研究を重視した点である。
こうした学者としての面に固執する傾向は江戸時代以来の伝統でもあった。
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